変数名や関数名を自動的に補完する機能です。
WEBサイトやシステム開発等において、「コーディングを効率的に行いたい」とお考えの方はいらっしゃいませんか。
そのお悩み、IT導入補助金を活用したITツールの導入で、解決できるかもしれません。
IT導入補助金では、コーディング業務を効率化する「コーディングツール」も、補助の対象となっています。
この記事では、ITツールを導入したい事業者の方に対しては、コーディングツールの機能やメリットについての概要を、そしてITツールを開発・販売しているベンダー・サービス事業者の方には、どういった機能があればIT導入補助金の対象となり得るのかを、ご説明していきたいと思います。
目次
コーディングツールとは
コーディングとは、ウェブサイトやシステム開発の際に、デザインや機能を実装するために必要なソースコードを、プログラミング言語を用いて記述していく作業のことを言います。
コーディングツールとは、それを効率化するための様々なツールを総称するものです。
ソースコードを書くための補助ツール「エディタ」を指すことが多いですが、コーディング後にプログラムをテスト・実行・エラー修復するためのIDE（統合開発環境）などもコーディングツールの一種になります。
また最近では、そもそもコーディングの一部または全部を不要にする「ローコードツール」「ノーコードツール」も増えてきています。コーディングツールとは少し異なりますが、デザインや機能を実装する作業を効率化するという点においては共通するツールです。
コーディングツールの機能
コーディングツールが具体的にどのような仕組みで、どんなことを可能にするかはメーカーにより様々ですが、一般的な機能としては以下が挙げられます。
コードを書きやすくする機能
この機能の例としては、ソースコードを入力、編集、保存するためのテキストエディタ機能や、プログラミング言語ごとに異なる書式でコードを表示するシンタックスハイライト機能、変数名や関数名を自動的に補完するコード補完機能などがあります。
コードを動作確認・改善する機能
この機能の例としては、記述したコードを実行する機能や、コード実行時のエラーメッセージを表示したり変数の値を確認したりして、コードの誤りを発見・修正を補助するデバッグ機能などがあります。
バージョン管理機能
コードの変更履歴を管理する機能で、過去のコードに戻ったり、複数人で同時にコードを編集したりすることができます。
AIによるコード編集・生成・テスト機能
最近はコード生成や補完、テストをAI技術で行えるものもあります。
時間や人手の削減に繋がるのはもちろんのこと、高度で複雑なコードの作成なども人工知能で生成することが可能になり、生産性向上が見込めます。
IT導入補助金の対象となるコーディングツールの要件
IT導入補助金の対象となるコーディングツールの要件として、IT導入支援事業者が提供し、かつ事務局に事前登録されたものでなければならないという大前提があります。
IT導入支援事業者とは、IT導入補助金の事務局からの審査をあらかじめ受け、登録されたITツールを提供するベンダーやサービス事業者のことを言います。
ITツールとしての登録要件
ITツールの登録要件に関しては、前提としてITツールに含まれる「ソフトウェア」が、ITツール登録要領で規定されているプロセス（業務プロセスまたは汎用プロセス）のいずれか１つ以上に該当する必要があります。
また、実際にIT導入補助金の申請を行う際は、汎用プロセスのみでソフトウェアの申請を行うことはできないため、原則的には「業務プロセス」のうちの1つ以上に該当する必要がある、ということになります。
対象要件については上記以外にも様々な項目がありますので、詳しくはITツール登録要領をご覧になるか、G1行政書士法人までお気兼ねなくご相談ください。
コーディングツールの補助額・補助率・補助対象経費
IT導入補助金におけるコーディングツールは通常枠に該当し、この場合の補助額は5万円以上150万円未満、補助率は対象経費の1/2以内です。
※通常枠で150万円以上の補助額が認められるツールもありますが、この場合は前述の「該当するプロセス数」が4種類以上である必要があるため、コーディングツールにおいて対象となるケースはほぼないものと考えられます。
通常枠で補助対象となる経費としては、ソフトウェア購入費やクラウド利用料、導入関連費としてオプション（機能拡張やデータ連携ツール、セキュリティ対策実施にかかる費用）と役務（導入コンサルティング、導入設定・マニュアル作成・導入研修、保守サポートに係る費用）が挙げられます。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
今回は、WEBサイトやシステム開発等におけるコーディングに関するお悩み（省人化、コスト削減、業務効率化）解決に寄与するITツールとして、コーディングツールをご紹介しました。
コーディングツールを導入したい事業者の方に対しては、どのような機能やメリットがあるのか、またITツールを開発・販売しているベンダー・サービス事業者の方には、どういった機能があればIT導入補助金の対象となり得るのかについて、知って頂くきっかけになれば幸いです。
ただ、IT導入補助金の申請やITツールの登録に関しては、この他にも様々な要件や注意点が存在します。
これからIT導入補助金の申請をされたい事業者様やITツールの登録をお考えのITベンダー・サービス事業者の方は、ぜひG1行政書士法人にご相談ください。
G1行政書士法人では、IT導入補助金の交付申請、採択後の実績・効果報告をはじめ、IT導入支援事業者・ITツール登録など、多数の実績（採択件数4,451件、2023年採択率91.6％）に基づき様々なサポートを行っています。
交付申請に際しての申請内容の作成支援はもちろん、各種申請前の注意点・手続き説明まで、全力でお手伝いさせていただきますので、お気軽にお問い合わせください。
